ドメインに関する仕組みや決まりごと
ドメインにはさまざまな仕組みやルールが定められており、それぞれに意味がありドメインからどのようなサイトの運営主体かを推し量ることがある程度は可能です。
元々ドメインは、領域や領土等の意味を持つ英単語ですがITのフィールドでは、ネットの管理単位やCPのグループとして使われます。
しかし、単にドメインという場合は、ネット上でCPが認識する名前の構成方法として使われます。
ネット上の名前であるドメインでは構成要素のトップレベルドメイン(TLD)が有名で、主体のフィールド別TLDや国別TLDの2つに分ける事が出来ます。
「.com」などはgTLD（一般的なTLD）と呼ばれ空きがあれば基本的に制限なく使えますが、「.jp」のように特定の国に在籍していなければ取得不能なccTLD（カントリーコードトップレベルドメイン）があるのです。
例えば、「https://www.google.co.jp」というgoogleのURLを例に挙げると、「jp」がccTLD、「co」を第2レベルドメイン、「google」を第3レベルドメイン、「www」を第4レベルドメインと呼びます。
なお、第3レベルドメインの文字列は空きがあれば早い者勝ちで自由に設定てきます。
日本国内でよく目にする「co.jp」は、日本国内で登記された株式会社、有限会社等の法人でなければ取得が不能というルールがあります。
「ne.jp」も良く見かけますが、これは日本人固有と厳密に区分されるわけではありませんが、日本国内のネットサービス事業者が、不特定多数の利用者に対して提供するドメインとされています。
それでは代表的なドメインについてどのようなルールが定められているのかを概観してみましょう。
よく目にする代表的なgTLD
「.com」はメインとして会社が取得することを念頭に置いたドメインで、comは「commercial」の略語です。
「.net」はメインとしてネットワークに関連した事業を行う会社が取得することを念頭に置いたドメインで「net」はnetworkの略語です。
「.org」はメインとして非営利団体が取得することを念頭に置いたドメインで「org」はorganizationの略語です。
「.biz」はメインとして広くビジネスを行う者が取得することを念頭に置いたドメインで、「biz」は「business」の略語です。
「.info」はメインとして情報サイトが取得することを念頭に置いたドメインで「information」の略語です。
「.name」はメインとして個人が取得することを念頭に置いた新しいドメインです。
それぞれに意味を持つドメインですが、実際には空いていれば誰でも自由に取得可能なのがドメインです。
しかし、サイトを見る方はそのような意識を持ってみる可能性があることは知っておいた方が良いでしょう。
よく目にする代表的ccTLD
原則的にその国に在籍していなければccドメインは取得できないのですが、近年、国籍に関わらず取得可能なドメインも増加傾向にあります。
お馴染みの「.jp」は日本（Japan）をあらわし、「.tv」はツバル（Tuvalu）をあらわし、「.cc」はココス諸島（Cocos）をあらわし、「.cn」は中国（China）をあらわすドメインです。
このほかに、地域型jpドメインがあり「sibuya.tokyo.jp」のように、都道府県名と市区町村名で構成されるドメインを言います。