遠隔地をつないで行うWebビジネスの悩み
画像引用：Google カレンダー（Google Calendar）
Webを使用したビジネスの強みは、なんといっても空間的な距離を感じることなく行うことができることです。
最近増えつつある企業形態として、本社は仕事をとりやすい都心部において営業社員を配置し、実際のサービスやコンテンツの作成は地方にある支社で行うというような方法があります。
地方都市は家賃が安く、生活費その他もろもろでかかる諸経費を都心部に比べてかなり抑えることができます。
また空間的な広さもあることから、ともすると狭い部屋の中でせせこましく働くイメージのIT関連技術者に対し、ゆとりのある仕事空間を提供することができます。
若者の人口が著しく減少している地方都市などではそうしたIT技術者にスペースを提供するための動きも活発化してきており、遠方の地域とつながりを持ちつつ最先端の技術を発展させていくというビジネスモデルは1つの形として定着しつつあります。
しかしそこで問題になるのが、実際に毎日顔を合わせることのできない相手とどうやって連絡をとっていくかということです。
そのために重要になってくるのがオンラインで利用をすることができるアプリケーションによるサービスです。
Web関連業ならおさえておきたいアプリケーション
現在はGoogleをはじめとし、多数のWeb関連業界から無料やそれに近い価格で使用できる便利なアプリが提供されています。
それらのサービスの中にはビジネスをするときに大変に便利な機能を細かくつけてくれているものもあり、遠隔地をつなぐタイプのビジネススタイルだけでなく、通常業務においても大いに利用がしやすいものとなっています。
中でもやはり頭1つ飛び抜けているのがGoogleのサービスで、GmailやGoogle CalenderはPCやスマホ、タブレットと端末を選ばずにどこからでも使用をすることができます。
他にも面倒な提案書やプレゼン資料作成に便利な「Proposable」や、固定費を記録していくのに便利な「BilShrink」、ファイルを手軽に共有・閲覧できる「Dropbox」といったようなツールも多くの企業で利用をされるようになっています。
自社Webサイトについても、手軽に作成や公開ができる「Wordpress」があり、かなりのことがオンライン上でできるようになってきています。
Web企業だからこそWebアプリを使うことに抵抗感がない
一昔前の感覚でいくと、オンラインツールを使った工程管理や連絡は外部から漏れるおそれがあるというふうに言われたり、自社内の営業運営に他社サービスを使用するなんてありえない（＝自社でツールを開発するべき）というふうに言われたりします。
ですがGoogleが世界規模で連動的なサービスを利用するようになってきたことで、むしろそうした他社製のオンラインツールをどう営業の中に組み込んでいくことができるかという方が実際には重要であるというふうに意識が大きく変化しました。
特に現在20代前半くらいの若い世代の人にとってはオンラインサービスは日常生活において当然のように存在するものですから、より抵抗感なく導入ができるのでしょう。